サステナビリティの考え方

トッパンのサステナビリティの考え方

トッパンは、「国連グローバル・コンパクト」を活動の原則に、また組織の社会的責任に関する国際規格「ISO26000」を活動の指針として、さらには「SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)」を活動の目標として取り入れたサステナビリティ活動を展開しています。

1900年の創業以来、トッパンは、時代とともに変化する市場・顧客のニーズを把握し、「印刷」をルーツとするあらゆる技術・ノウハウを通じて、様々なお客さま企業の課題解決を支援する事業活動を行ってきました。1世紀以上にわたって培った「印刷テクノロジー」を社会の様々な分野に応用し、事業領域を拡大。2000年には、社会的価値創造企業を目指して「TOPPAN VISION 21」を定め、トッパンの理念体系としての「企業像」と持続的成長のための「事業領域」を明確にしました。

2015年9月の国連サミットにおいて、日本を含む世界193カ国で採択されたSDGsは、2030年までに国際社会が解決すべき社会的課題として17の目標と169のターゲットが体系化されており、課題解決には企業の積極的参加が期待されています。SDGsが示している様々な社会的課題は、「TOPPAN VISION 21」を通じて持続可能な社会の実現を目指してきたトッパンが、まさに取り組むべきものです。

トッパンは2019年11月に、SDGsへの取り組み強化と経営への統合を目指すことを宣言した「TOPPAN SDGs STATEMENT」を策定。さらに、2020年11月からは、具体的な活動として「TOPPAN Business Action for SDGs」を開始し、取り組みを強化しています。
トッパンは今後も、事業を通じた社会課題解決により新たな価値を創造し、SDGs達成に貢献するとともに、持続可能な社会実現を目指したチャレンジを続けていきます。

サステナビリティ推進体制

トッパンのCSR推進体制

トッパンはサステナビリティ活動の推進のため、代表取締役社長を委員長とするサステナビリティ推進委員会(以下 委員会)を設置しています。
委員会は、下部にワーキンググループ(WG)を設置し、同WGがサステナビリティ活動の進捗確認や今後の進め方などの取りまとめを行います。取りまとめられた内容について、委員会で審議を行い、経営会議を通じ、取締役会に報告・提言します。取締役会による活動の方向性の決定を受け、委員会は下部WG を通じて、各関連部門による施策の立案・実行を推進します。
またグループ会社とも連携や情報共有をすることで、グループ全体でのサステナビリティへの取り組みを進めています。取り組み強化のため、毎年主要グループ会社の社員も対象とした全社基礎教育や新入社員研修を実施しています。

サステナビリティ推進委員会の活動

2020年度の実績

トッパンは、委員会を定期的に開催し、サステナビリティ推進の重要方針や施策の審議・決定、進捗や成果の共有により、さらなる改善と新たな取り組みを進めています。2020 年度は、6月、9月、2月に開催し、各回において活発な議論と有意義な決定がなされ、取り組みが進展しました。

① SDGs 推進では、事業活動マテリアリティにおいて注力する9分野と活動内容を設定した「TOPPAN Business Action forSDGs」を策定し、SDGs テーマを事業活動に具体的に落とし込みました。また、新たな組織として、事業部門を横断して全社的に活動を推進する「TOPPAN SDGs Unit」を設立しました。
② ESG 情報開示では、前年に引き続き「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」に対応したシナリオ分析に取り組み、重要リスク・機会の洗い出しと財務インパクト評価を行い、対応策と機会獲得について議論を深めました。また、ESG 評価機関のスコア結果に基づく評価分析報告会を実施し、当社のESG 情報開示の現状と今後の課題を共有しました。
③ リスクマネジメントにおいては、各書類のリスク記載内容の整合性を図ることを通じてリスク情報を整理し2021 年度「重大リスク」を定義することができました。

こうした年間の活動を通して推進組織体制や仕組みづくりが進展した一方、経営層、担当者を始め参加メンバー全員がサステナビリティ推進の重要性について認識を深めたことで、今後の基盤づくりができたと考えています。

今後の課題

事業活動マテリアリティと全社活動マテリアリティの両面でトッパンのサステナビリティ活動をさらに具現化していくためには、以下の取り組みが重要と考えています。

① 外部視点採用による委員会の意思決定向上
② トッパングループ全体としての活動強化
③ ESG 情報開示の充実と外部評価のさらなる向上

今後も委員会の運営を通じて「変革」と「情報開示」の両輪によるPDCA を継続し、「真のサステナビリティ企業」の実現を目指します。