凸版印刷株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 凸版印刷）は、日本語指導が必要な生徒の日本語学習を支援することを目的に、凸版印刷のICT学習サービス「navima®」（※1）の読解力向上支援コンテンツを活用した実証研究を、2021年度より茨城県内の6つの中学校で進めてきました。
　その結果、オンライン教材を用いた学習支援における日本語学習の有効性や、生徒がつまずきやすい項目を確認するとともに、指導の効率化に効果があることが確認できました。
　なお、本実証研究は筑波大学との共同研究契約に基づき、実施しました。

実証研究の概要と結果

　本実証研究では、茨城県の散在地域に居住する日本語指導が必要な生徒に対して、通常授業とは別に行われる個別指導において、教材の一つとして「navima®」のコンテンツをインターネット回線により遠隔で提供しました。また、筑波大学の学生が「日本語サポーター」として、オンライン上での学習支援を行いました。

今後の目標

　凸版印刷は、今回得られた実証結果をもとに、日本語指導が必要な生徒が特につまずきやすいと思われた項目を中心に、さらに検証し、その結果を「navima®」の読解力向上支援コンテンツ強化につなげていきます。また、日本語指導が必要な生徒向けに、学校での教科を学習していく上で必要な学習言語能力の向上を目指した改修を検討していきます。2024年度には、有効な日本語学習支援ツールとして日本語指導が必要な児童・生徒を多く抱える自治体や、散在地域の自治体への導入を目指します。

「navima®」について

　子どもが「主役」の学びを実現するデジタル教材プラットフォームで、子ども一人ひとりが自分に合った学びを見つけ、自分のペースで学びを進めることができます。小・中学校の算数/数学・国語（読解/漢字）・理科・社会・英語の5教科に対応しています。一例として「算数・数学」では従来から高い評価をいただいている「アダプティブドリル」に加え、ドリル解答中に利用できる解説動画など「おたすけ機能」を拡充することにより、「問題を解く」という学習体験だけでは支援しきれなかった、学習に苦手意識を持っている子どもを手厚くサポートすることが可能となります。「navima®」はドリルの高機能化だけでは実現できない、子どもが自分のペースで学ぶ、子どもが「主役」の学習体験を提供します。

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