日本初、OPPフィルムにバリア性を付与した透明蒸着バリアフィルム「GL-LP」を開発、
環境負荷低減やフードロス削減など、社会課題の解決に貢献

 凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:金子眞吾、以下 凸版印刷)は、世界トップシェアの透明蒸着バリアフィルムブランドの「GL BARRIER(※1)」を展開しています。
 このたび「GL BARRIER」シリーズの1つである「GL FILM(※2)」において、優れた酸素バリア性と水蒸気バリア性を持つと同時に高湿度下でもバリア性能を保持できるOPP(二軸延伸ポリプロピレン)フィルム「GL-LP(ジーエルエルピー)」を日本で初めて開発しました。国内外の菓子・食品メーカーに向け、2018年12月より販売を開始し、2020年に関連受注を含め約20億円の売上を目指します。

「GL-LP」は、従来は実現できなかった、水蒸気バリア性を持ちながらも温度や湿度の影響をほとんど受けない性質を持つOPP基材のバリアフィルムです。また、高湿度下においても高い酸素バリア性を有しています。

 なお本製品は、2018年10月2日(火)から5日(金)まで開催される「TOKYO PACK 2018 - 2018東京国際包装展 -」(会場:東京ビッグサイト)の凸版印刷ブース(東2ホール・小間番号2-42)にて展示します。

GL-LP © Toppan Printing Co., Ltd
GL-LP
© Toppan Printing Co., Ltd

開発の背景

  フードロス問題や生活者の「食の安全」意識の高まりを受け、おもに菓子・食品分野で使用されているOPPを基材とした軽包装フィルム市場は堅調な伸びを見せており、その市場規模は2017年現在で約250億円(当社調べ)と推計されています。また近年、欧州を中心に社会課題となっている廃棄プラスチック問題を受け、環境負荷を低減するパッケージにも注目が集まっています。
 しかしながら、現状のOPP基材のバリアフィルムは、温度や湿度の影響を受けてバリア性能が低下するという課題があり、1年を通じて安定したバリア性能を発揮し内容物の鮮度を保持できるバリアフィルムが求められていました。
 凸版印刷はこれらの課題に対応するため、約30年にわたり透明蒸着バリアフィルムの世界トップメーカーとして培ってきた蒸着技術とコーティング技術を応用し、温度や湿度によるバリア性能の低下を抑えた軽包装向けバリアフィルムの開発に日本で初めて成功しました。

「GL-LP」の特長

・優れた酸素バリア性と水蒸気バリア性

従来のOPP基材のバリアフィルムでは、温度や湿度の影響を受けてバリア性能が低下してしまうという課題がありました。GL-LPでは、水蒸気バリア性と温湿度依存性を向上させると同時に、高湿度下においても従来のOPP基材のバリアフィルムと比較して高い酸素バリア性を実現しました。これにより、内容物の鮮度を保持しやすくなり、フードロス削減にも寄与します。

・高い視認性・商品訴求力

透明なフィルムを使用しているため、視認性が高く、商品訴求力の向上が可能です。

・パッケージのリサイクル推進「モノマテリアル化」にも対応

菓子などの軽包装には、内容物との接触層にCPP(無延伸ポリプロピレン)フィルムを用いることが多くあります。OPP基材を使用した本製品と組み合わせることで、パッケージのリサイクルを推進する取り組みの一つである、リサイクルに適した単一素材で構成する「モノマテリアル化」への対応が可能となり、環境負荷低減に貢献します。

今後の展開

 凸版印刷は本製品を菓子・食品メーカーに向けて拡販していきます。

※1 GL BARRIER
凸版印刷が開発した世界最高水準のバリア性能を持つ透明バリアフィルムの総称です。
独自のコーティング層と高品質な蒸着層を組み合わせた多層構造で、安定したバリア性能を発揮します。また多くの優れた特性が高い評価を受け、食品から医療医薬、産業資材に至る幅広い分野で採用されています。
GL BARRIERシリーズでは、高機能・高付加価値製品向けの「PRIME BARRIER」、消費財から産業資材まで幅広い用途に向けた「GL FILM」、軽包装向けの「FRESHLIGHT」を展開しています。
https://www.toppan.co.jp/specialct/glbarrier.html

 ※2 GL FILM
凸版印刷が独自に開発した透明バリアフィルムです。独自の蒸着加工技術による世界最高水準のバリア性能と用途に応じた豊富なバリエーションによって、国内だけでなく欧州を中心に北米、東南アジアなど海外市場でも高い評価を得ています。今日では透明バリアフィルム市場のトップブランドとして、約45の国と地域、約15,000点の商品に採用されています(2018年8月時点)。

* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以  上

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