2016/05/18

九州ナノテック光学と凸版印刷、液晶調光フィルム事業で協業
~遮蔽性と透明性で世界最高レベルの調光フィルムの販売と生産を拡大~
九州ナノテック光学株式会社
凸版印刷株式会社

 九州ナノテック光学株式会社(本社:大分県速見郡、代表取締役社長:馬場潤一、以下九州ナノテック光学)と凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:金子眞吾、以下凸版印刷)は、液晶調光フィルム(※)事業での協業に合意しました。

※液晶調光フィルムは、液晶を使い電源のオン/オフで「透明」と「白濁」を瞬時に切り替え、通過する光をコントロールできるフィルムです。

 この提携により、凸版印刷は、九州ナノテック光学が持つ液晶調光フィルムの販売および独占製造権を取得しました。凸版印刷は2016 年5月より液晶調光フィルムの販売を開始するとともに、九州ナノテック光学から技術支援およびライセンスを受けて生産ラインを新設し、2017年度前半期より量産を開始する計画です。
また、九州ナノテック光学は世界初となる、電源オフの際に「透明」で、電源をオンにすると「白濁」する新タイプ(リバースモード)の液晶調光フィルムの開発に成功し、2016年9月より販売を開始します。この新製品は、非通電時が「透明」であるため、安全性が重視される自動車などの輸送機器をはじめ、さらなる用途拡大が見込まれます。この新製品についても、今後、凸版印刷が販売と量産を行う予定です。

 凸版印刷はディスプレイ関連事業や建築資材分野、マーケティングプロモーション分野での販売チャネルを活用しワールドワイドに事業を展開、調光フィルム関連事業で2020年に200億円の売上を目指します。さらに両社は、凸版印刷の持つディスプレイ関連技術や表面加工技術と九州ナノテックの液晶調光技術を組み合わせ、競争力を持った製品を開発、液晶調光フィルム市場で圧倒的なシェア獲得を目指します。

07.画像1
液晶調光フィルムの活用例
■背景
液晶調光フィルムは、液晶を使い電源のオン/オフで「透明」と「白濁」を瞬時に切り替え、通過する光をコントロールできるフィルムです。優れた遮光機能や赤外線カット・UVカット機能を有し、また映像投影スクリーンとしての機能も持っています。
今後、夏場の遮熱・断熱による室温上昇抑制、冬場の採光による光熱費削減などますます高まる省エネのニーズを受け、全世界でオフィス・公共施設などの建築関連を中心に液晶調光フィルムの採用が見込まれています。さらに、窓ガラスを利用した空間演出のニーズもあり、商業施設等へ映像投影スクリーンやサイネージとしての採用も期待されています。また電源がオフとなった際に透明になる新タイプ(リバースモード)では、省エネ・安全性などの面からニーズが高く、特に自動車・航空業界での採用が拡大すると予測されます。

■液晶調光フィルムの特長
1)世界初、電源オフ時に「透明」となる新タイプの液晶調光フィルム開発に成功
 通電時に「透明」となるノーマルモードに加え、世界で初めて非通電時に「透明」となる新タイプ(リバースモード)の開発に成功しました。安全性の面から、特に自動車など輸送機器用途に最適です。
2)曲面やガラスへの後貼り施工も容易
 フィルム厚約0.1mmという超薄型化の実現により、曲面形状やガラスへの後貼り施工が可能です。
3)階調表示が可能
 他方式の調光フィルムでは不可能であった、電圧の変化による透明と白濁の段階的な階調表示が可能です。
4)省エネ性能
 白濁時に赤外線を85%カットでき、優れた省エネ性能を発揮します。
5)低電圧・低消費電力駆動を実現
 駆動電圧12~60Vを実現し、他の調光フィルムに比べて低電圧・低消費電力を可能にしました。
6)自由なデザイン、優れた意匠性
 フィルムのため、ハサミやカッターで自由な形状に加工ができ、スリットや穴あけ加工も容易です。また、ブラックなどのカラーバリエーションも開発中です。
7)大型サイズにも対応
 1,200mm幅でのロール出荷が可能なため、大型サイズのニーズにも対応可能です。

■主な用途
・自動車や航空機の窓・サンルーフ
・住宅やオフィス、公共施設での窓や室内パーテーション
・商業施設や店頭、イベント会場での映像投影スクリーン、サイネージ など。

■九州ナノテック光学 について
九州ナノテック光学は、液晶調光技術を核に、2004年に設立された企業です。
高い遮熱性能や高速応答、低電圧に加え、高精度な光学スクリーン性能など、業界最高性能を誇る液晶調光フィルムを量産・販売しています。さらに、その高い技術力により、世界初となるリバースモード(電源オフ時に透明)タイプの液晶調光フィルム開発および量産化にも成功し、注目される企業です。

 


* 本ニュースリリースに記載された会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以上

ページの先頭へ戻る

Newsroom Search