年史制作のための検討事項

年史・社史の制作を具体化するために、以下の項目を決めておく必要があります。
編集方針を決定する上で参考にしてください。

  • 1主な読者対象 (誰に一番読んでもらいたいか)

    • 従業員(経営層、中堅社員、若手社員)・OB・株主・取引先・消費者

    2編纂の目的

    • 経営に役立てる
    • 従業員教育
    • 企業資料の整理、史料の保存・管理
    • 企業イメージの高揚
    • 業界・産業への資料提供

    3年史の内容

    • 人物的な要素を強くする
    • 企業史としてまとめる
    • 経営史的立場から記述する
    • 業界の歩みの一つとしてとりあげる
    • 技術史的に描く
    • 部門史をとりあげる
    • PR的要素を強く出す
    • 資料集・記録集として役立つものにする
    • 英文版も合わせて刊行する

    4年史の表現

    • 歴史を中心にまとめる
    • 現況を中心にまとめる
    • 将来展望にも多くのページを割いた構成にする
    • 『○○年史』があるので、最近 ○○年間に重点を置いた記述にする
    • 統計・資料をもとに解説的にまとめる
    • 時代の風俗・社会情勢などを織り込み物語風にまとめる
    • 文章中心の読み物としてまとめる
    • 文章主体ではあるが、写真や図表も多用した構成にする
    • 写真を中心に視覚的に表現する

    5収録期限と発刊日

    • 記載の起点年と終点年
    • 周年行事を収録する
    • 周年年度のデータを収録する

    6作成部数と配布先

    • 作成部数
    • 配布先(従業員・OB・株主・関係会社・出入官庁・代理店・主な得意先・株式上場会社・大学図書館・公共図書館・都道府県・学校・金融関係・マスコミ・その他)

    7仕様

    • 判型(サイズ):B5判、A4判、AB判、レターサイズ、他
    • ページ数/色数
    • 製本様式:上製本、並製本

    8本史以外の構成

    • 資料・年表の分冊化
    • ビジュアル社史の分冊化
    • CD-ROM版、DVD-ROM版、WEB版などの作成
    • 普及版の作成

    9制作費用

    • 編集関係費
    • 印刷製本費

    10制作体制 (内部・外部)

    • 編集委員会の設置
    • 編集室(事務局、資料保管整理スペース)
    • 執筆者・監修者の起用
    • 写真撮影の有無