凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：足立直樹、以下 凸版印刷）の消費行動研究室は、このたび『メディア力調査』についてのレポートをまとめました。

　昨今、テレビ、新聞、雑誌の三大メディアの広告効果・接触率の低下が叫ばれている一方で、ウェブメディアが急速に台頭してきています。
　本レポートは、これらの新旧メディアの実態を把握することを目的として、首都圏在住の男女を対象に、生活者のメディアへの接触状況、メディアへの評価を性別・年代別に調査・分析したものです。

【調査結果のトピックス】
■若年層の新聞離れは否めないが、テレビ・新聞は依然として消費者への高い接触率を誇る。全年代の平均値を見ると、テレビは95％以上、新聞は約80％を示しており、接触率の上位を占めている。（図表1参照）
■PC、携帯電話におけるウェブメディアへの接触率は、未だ年代によって大きな差が見られる。特にヤフーやグーグルなどの検索サイトにおいては、約70％もの差が生じている。（図表1参照）
■20代女性において、新聞への接触率と、PC、携帯電話におけるウェブメディアへの接触率は、ほぼ同等で60％程度である。（図表1参照）
■年代別の各メディアとの親和性に着目すると、20代は大手検索サイトや企業サイトなどのウェブメディアとの親和性が高く、30〜40代は企業からのDMを購入に役立て、50代は折り込みチラシや新聞広告など新聞メディアを活用していることが、それぞれ特徴としてあげられる。（図表2参照）

　消費行動研究室では、今後さらに生活者の各メディアへの関わり方をより深く掘り下げた調査等にも着手する予定で、生活者の意識や行動を顧客企業への企画提案に活かしていきます。

　※上記レポートは、自主調査レポート「INSIGHTS（メディア力調査）」として発行されました。この「INSIGHTS」の定期的な発行をはじめ消費行動研究室では、日ごろからさまざまな顧客企業のニーズに応えるべく、生活者のマーケティング調査を自主的に行っています。

【調査概要】
■メディア接触状況調査
・調査対象 ：13〜69歳の男女
　　 ・調査地域 ：首都圏30km圏内
・調査標本数 ：n=881
・調査手法 ：訪問留置自記入
・調査時期 ：2009年2月

■メディア評価調査
・調査対象 ：13〜69歳の男女
・調査地域 ：首都圏30km圏内
・調査標本数 ：n=823
・調査手法 ：訪問留置自記入
・調査時期 ：2008年5月

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