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凸版印刷株式会社

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2017年04月27日

凸版印刷、天候に合わせて表示更新
通常コンテンツと臨時コンテンツをリモコンの操作一つで出し分けることで、
効果的な情報配信が可能なハイブリッドデジタルサイネージを開発

 凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:金子眞吾、以下 凸版印刷)は、通常コンテンツと臨時コンテンツを、リモコンの操作一つで出し分けできるハイブリッドデジタルサイネージを開発しました。店頭での販売促進や、交通機関、公共施設における情報配信向けのデジタルサイネージとして、2017年4月より販売を開始します。

 本製品は、二つの情報表示機能を搭載することで、情報の出し分けが手軽にできるハイブリッドデジタルサイネージです。具体的には、予めスケジューリングされた通常コンテンツの自動表示機能と、専用アプリを用いてスマートフォン上で作成された臨時コンテンツをリモコン切替で表示する2つの機能を搭載しています。この機能の実装により、普段は通常コンテンツを自動表示し、急な天候の変化など現場判断による情報の変更が必要な際には手動で簡単に表示更新が可能となりました。例えば、大型商業施設などでは、通常時は広告やフロアガイド、イベント情報を表示。タイムセールや雨の日サービスなどの際には、現場判断による迅速な情報の更新が可能なため、最適なタイミングで最適なコンテンツを表示することができます。

 本システムは第一弾として、トッパン・フォームズ株式会社(代表取締役社長:坂田甲一)の協力のもと、佐渡汽船株式会社(所在地:新潟県佐渡市、代表取締役社長:小川健、以下 佐渡汽船)の乗船ターミナルで、多言語表示にも対応した乗船案内やイベント情報を表示するインフォメーションサイネージとして2017年3月25日(土)から採用されています。



佐渡汽船乗船ターミナルでの採用イメージ(左)と、ハイブリッドデジタルサイネージ仕組みイメージ(右)
© Toppan Printing Co., Ltd.


 ■ 開発の背景

デジタルサイネージは、大型商業施設や流通・アパレル業界などでの活用が一般的ですが、公共施設や交通機関での運行ダイヤ表示や、店頭での販売促進などの用途でも活用が進んでいます。

デジタルサイネージには、ネットワーク回線を利用してコンテンツを配信するネットワーク型と、USBメモリなどの媒体を介してコンテンツを配信するスタンドアロン型があります。ネットワーク型は、遠隔地から一括管理が可能ですが、複雑なオペレーションが必要なため、急な情報変更などの対応が困難でした。スタンドアロン版は、更新のために現地機器で直接作業する必要があるため、更新・運用に手間がかかることが課題となっていました。

このたび凸版印刷は、二つの情報表示機能を搭載することで、通常コンテンツと臨時コンテンツの出し分けが手軽にできるハイブリッドデジタルサイネージを開発。遠隔地で通常コンテンツを一括管理でき、かつ急な情報変更が必要な際にも簡単な操作で対応できます。

 

 

■ 本製品の特長

・情報を出し分けて効果的な情報配信

予めスケジューリングされた通常コンテンツの自動表示機能と、専用アプリを用いてスマートフォン上で作成された臨時コンテンツをリモコン切替で表示する2つの機能を搭載。この機能を活用することで、普段は通常コンテンツを表示し、現場判断による急な情報の変更が必要な際には手動で簡単に表示更新が可能となりました。最適なタイミングで最適なコンテンツを配信できるため、効果的な情報配信が可能です。

・インターネット回線が不要なため、導入コスト低減

Wi-Fi Directを搭載しており、無線LANルーターやアクセスポイントが不要なため、導入時のコストを削減できます。また、必要に応じてネットワークに接続し、プライベートクラウドを利用することで、一括でコンテンツを管理することも可能です。

 

■ 価格

46インチ型ハイブリッドサイネージの場合: 90万円~

※カスタマイズ費用、コンテンツ制作費、運搬費、設置作業費などは別途相談となります。

 

■ 今後の目標

凸版印刷は、本製品を大型商業施設や交通機関、公共施設などにおける情報配信向けのデジタルサイネージとして拡販、2019年に約1億円の売上を目指します。

 

■今回の採用事例について

設置箇所

佐渡汽船新潟港、両津港、直江津港、小木港

運用開始日

2017325日(土)

概要

通常コンテンツとして観光告知やイベント案内等を表示。乗船時間15分前になると自動的に出航アナウンス画面も多言語表示されます。急な天候の変化などによる出航変更が生じた際には、リモコンの操作一つで欠航案内などの臨時コンテンツを表示できます。

 

 

* 本ニュースリリースに記載された会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以上