2015/04/01

三商の理化学器具メーカーカタログ集合サイト「理化CATA」に,
カタログ閲覧システム「iCata」を提供
~複数のメーカーカタログを一元化、横断的な検索・閲覧が可能に~
株式会社三商
凸版印刷株式会社

 凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:金子眞吾、以下 凸版印刷)は、理化学器具の総合商社である株式会社三商(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小寺雅士、以下 三商)が、2015年3月31日から提供を開始する理化学器具(※1)のメーカーカタログ集合サイト「理化CATA(リカカタ)」(URL:http://rikacata.icata.net/)に、カタログ閲覧システム「iCata(アイカタ)」(※2)を提供します。 


 「理化CATA」は、協賛企業各社の協力を得て三商が提供する、理化学器具のメーカーカタログ集合サイトです。サービスのプラットフォームに国内最大級の企業向け(BtoB)カタログ閲覧システム「iCata(アイカタ)」を採用することで、「iCata」の持つカタログ管理・配信・閲覧機能を活用。「理化CATA」のユーザーは複数のメーカーの最新・公式カタログを横断的に検索し、必要なページを集め、スマートフォンやタブレット端末など様々なデバイスで閲覧することが可能です。
   「理化CATA」は、今後サイトの掲載内容を拡大し、より多くの情報を一カ所で得られるようにしていく予定です。協賛企業の一覧は「理化CATA」内にある協賛企業一覧で確認できます。
(URL:http://www.co-sansyo.co.jp/rikacatakyosan.html )
 「iCata」がメーカーカタログ集合サイトに採用されるのは機械要素部品業界、介護用品・福祉用具業界に続いてのことになります。

07.画像1
■メーカーカタログ集合サイト「理化CATA」の特長
・ユーザーは理化学器具メーカーの最新・公式カタログを無料で横断的に閲覧・検索することが可能です。
・社名やキーワードでの検索や、カテゴリーでの検索ができます。

・Webサイト経由のPCでの閲覧に加え、無料の「iCata」閲覧アプリを利用することでタブレット・スマートフォン(iPad/iPhone/Android/Kindle Fire/Windows/Mac)に、より適した閲覧ができます。・各協賛企業は、自社のサイト用コンテンツとしても「理化CATA」掲載の自社カタログデータを利用でき、カタログ管理・配信システムとして「iCata」システムを活用することも可能です。

 

■背景

・理化学器具の業界には数多くのメーカーが存在し、カタログ情報をはじめ商品情報などが各社で、ばらばらのため、これまでユーザーにとっては情報収集や管理が難しく手間がかかるという課題がありました。

・今回、提供を開始する「理化CATA」は、理化学器具メーカーのカタログを集めたサイトです。住宅設備・建材や文具業界、機械要素部品業界、介護業界などのカタログ配信で数多くの実績がある凸版印刷の「iCata」をプラットフォームとして活用することで、三商が扱う複数のメーカーの最新・公式カタログを簡単に一カ所で、様々なデバイスで閲覧することが可能になります。


■今後の展開

・「理化CATA」は、今後掲載カタログ数を拡大し、年内には10社の掲載を予定。理化学、医療、環境関連部門に関わる方々に、より便利にカタログをご利用いただけるサービスを目指していきます。さらに、今回のカタログをはじめとし将来的にはカタログ以外の情報(ニュース・商品告知)などの提供も行っていく予定です。

・「iCata」は今後も様々な業界との連携を進め、これまで以上にビジネス上でのカタログ利用にますます便利に使っていただけるサービスになることを目指していきます。



※1 理化学器具

理工学、生物学等の分野で理化学的な教育、研究の実験に用いる器具。

フラスコ、ビーカーなどのガラス器具や、乾燥器・電気炉・遠心機などの汎用機器、分析機器、実験台、クリーンルームなどの設備、大気・水質・土壌・騒音などの環境測定機器、品質試験機器、組織培養製品、プラスチック製品など、研究開発に必要な製品全般。


※2 「iCata」

凸版印刷が2010年11月に提供を開始した国内最大級のBtoBカタログ閲覧システム。閲覧アプリをスマートフォンやタブレット端末にダウンロードすることで、住宅設備・建材や文具業界を中心とした約600社、6,000冊、600,000ページ(2015年2月末現在)のカタログを無料で利用可能。住宅設備業界では定番サービスとして営業担当者や建築設計士・施工業者に活用され、数多くの業界でカタログ利用者に活用されている。掲載企業数は前年比約120%と着実に成長している。

 

* 本ニュースリリースに記載された会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以上

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