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2014年06月02日

凸版印刷とJストリームが連携し、「iCata」上での動画配信サービスを開始
~BtoBカタログ閲覧システム「iCata(アイカタ)」上で動画コンテンツ管理配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」を活用した手軽で安定した動画配信を実現~
凸版印刷株式会社
株式会社Jストリーム
  凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:金子眞吾、以下 凸版印刷)と株式会社Jストリーム(本社:東京都港区、代表取締役会長兼社長:白石 清、以下 Jストリーム)は、このたび「iCata」上での動画配信で連携。
 凸版印刷が運営する国内最大級の企業向け(BtoB)カタログ閲覧システム「iCata(アイカタ)」上で、Jストリームの動画コンテンツ管理配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」を活用し、カタログに関連する動画を従来よりも手軽に安定した配信ができるサービスを2014年6月初旬から提供開始します。
  「iCata」は、凸版印刷が2010年11月に提供を開始した国内最大級のBtoBカタログ閲覧システムです。閲覧アプリをスマートフォンやタブレット端末にダウンロードすることで、住宅設備・建材や文具業界を中心とした約350社、5,000冊、500,000ページ(2014年4月末現在)のカタログを無料で利用できます。住宅設備業界では定番サービスとして営業担当者や建築設計士・施工業者に活用され、数多くの業界でカタログ利用者に活用されています。掲載企業数は前年比約120%と着実に成長しています。
  「J-Stream Equipmedia」は、Jストリームが提供する国内で約500社が利用している動画プラットフォームです。企業が動画配信を手軽に始めるための基本機能を低価格で実装しています。管理画面上で動画のアップロードから配信、効果検証まですべての設定を行うことが可能です。
07.画像1

【今回の連携による動画配信サービスの特長】
・今回、「iCata」上で「J-Stream Equipmedia」を活用することで、ユーザーはカタログに関連した動画を「iCata」の動画管理・配信サーバーに登録、カタログページとの関連を指定するだけの手軽な作業でいつでも動画の配信を行うことができるようになります。
・また登録された動画は、各社個別のPCサイト向けデジタルカタログと、タブレット/スマートフォン用「iCata」アプリ(Windows 8/iPad/iPhone/Android/Kindle Fire)向けに自動的に変換されます。このため従来のようにユーザーが各種デバイス向けにそれぞれ動画を用意する必要がなく、変換作業の負荷も大幅に削減できます。
・Jストリームの配信ネットワークであるCDN(Contents Delivery Network)により、大規模アクセスにも安定した配信を実現します。
・「J-Stream Equipmedia」の豊富な機能を利用して、掲載企業のホームページでも簡単に動画を配信することが可能です。


【背景】
・様々なデバイスの普及や通信環境の整備が進み、一般的にも動画の活用が増え、手軽に動画配信を管理したいというニーズが高まってきています。これまでもカタログと関連付けた動画を配信したいというニーズがあり、「iCata」上でも関連する動画を配信する機能を提供していました。
・しかしこれまで提供してきた動画配信サービスでは、動画の登録におけるデータの受け渡しや、変換作業における人的作業などが負荷になっていたため、より手軽な手法が求められていました。
・この度、凸版印刷とJストリームが連携し、「iCata」上で「J-Stream Equipmedia」を活用することで、動画の管理・配信をより効率的に行うことを可能にしています。


【価格】
<カタログ配信企業向け>
・「iCata」利用料:初期費用30万円~、年間利用費15万円~
・「動画配信オプション」利用料:初期費用10万円、月間利用料5万円~
<ユーザー向け>
・「iCataアプリ」:無償提供
・Webサイト向け「Flashカタログビューア」:無償提供
・対応機種:iPad/iPhone/Android/Kindle Fire/Windows 8/Windowsデスクトップ/Macintoshデスクトップ


【今後の展開】
 凸版印刷とJストリームは、今後も連携を強化して、ユーザーに最適な動画配信サービスなどの提供を推進し「iCata」の掲載企業と掲載カタログを拡充するとともに、より便利に利用できるよう閲覧アプリなどのバージョンアップを行っていきます。


* 本ニュースリリースに記載された会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以上

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