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2012年05月31日

凸版印刷とネスレ日本、環境に配慮した詰め替え製品
「ネスカフェ エコ&システムパック」で(社)日本包装技術協会主催「木下賞」を受賞

 凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:金子眞吾、以下 凸版印刷)とネスレ日本株式会社(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長兼CEO:高岡浩三、以下 ネスレ日本)は、「ネスカフェ エコ&システムパック」で、(社)日本包装技術協会が主催する「第36回木下賞(※1) 包装技術賞」を受賞しました。
 今回受賞した「ネスカフェ エコ&システムパック」は、ネスレ日本が2012年3月にリニューアル発売したソリュブル(可溶性)コーヒーの詰め替え製品です。「アルミ箔不使用」で「プラスチック使用量大幅削減」を実現した環境に配慮した容器を用いており、その容器には凸版印刷が開発した紙製複合容器の製造技術が採用されています。
 「ネスカフェ エコ&システムパック」は、凸版印刷の透明ハイバリアフィルム「GLフィルム(※2)」を用いることにより、アルミ箔を使用せずに高いガスバリア性・水蒸気バリア性を実現しました。また、家庭用コーヒーマシン「ネスカフェ バリスタ」やビンへのスムーズな詰め替えに必要不可欠な漏斗部分も、凸版印刷の高い加工技術を用いることにより、従来のプラスチックから紙化に成功。これによりプラスチックの使用量を大幅に削減しました。
 凸版印刷が持つ複数の加工技術を結集させた「ネスカフェ エコ&システムパック」は、環境に配慮した点が高く評価され、今回の受賞につながりました。

■ 背景
 企業活動はもちろん製品のパッケージに関しても、地球環境への負荷の軽減や石油使用量の削減により、持続可能な社会形成を行うことへの配慮が求められています。
 本製品は、2008年に「ネスカフェ チャージ」の名称で発売。2009年にはビンへの詰め替えやすさや品質保持性などが評価され、「第33回木下賞 改善合理化部門」を受賞しました。その後もおいしさにも環境にもこだわった「つめかえ」として改良を重ねてきましたが、有限の金属資源や石化資源の使用量を削減した、より環境に配慮した製品の開発が求められていました。
 凸版印刷とネスレ日本はこの課題を解決するため、アルミ箔不使用でプラスチック使用量を大幅に削減し、環境に配慮した容器を開発しました。

■ 「ネスカフェ エコ&システムパック」の特長

パッケージの改善前と改善後
Copyright 2012 Nestle Group

・アルミ箔不使用でありながら高いバリア性を実現
従来、カートリッジの内面部分とフタ部分に使用していたアルミ箔を「GLフィルム」に置き換えることで、従来と同等のガスバリア性・水蒸気バリア性を実現。内容物の品質保持や保香性の維持はもちろん、環境にも配慮しました。
・漏斗部分の紙化により、プラスチック使用量を大幅に削減
「ネスカフェ バリスタ」やビン容器へのスムーズな詰め替え操作に必要不可欠な漏斗部分は従来プラスチック製でしたが、その複雑な形状を紙で実現するため、その生産方法から新たに考案。凸版印刷の高度な加工技術を駆使することで漏斗部分の紙化を実現、プラスチック使用量を大幅に削減することに成功しました。
・フタ部分を改良することにより、容器の合理化を実現
従来はアルミ箔製の薄いフタをフィルムとラベルによって保護していましたが、アルミ箔製のフタを「GLフィルム」をバリア材とした二重構造のフタに改良。従来使用していたフィルムとラベルが不要になり、容器の合理化を実現しました。


※1 「木下賞」は、社団法人日本包装技術協会(JPI)が主催し、JPI第2代会長である故木下又三郎氏の包装界に対する功績を記念して設定された表彰制度です。本賞は、包装技術の研究・開発に顕著な業績をあげたものや、包装の合理化・改善・向上に顕著な業績をあげたものに与えられます。今年で36回目を迎え、5月30日に発表・表彰が行われました。
凸版印刷は、2007年「やさしいエコテナー(R)」で、また2008年「ユニークQRコード活用による新たな包装ビジネスの構築」、2009年「ネスカフェ チャージ」、2010年「チンしてこんがり魚焼きパック」、2011年、「『OLO OLO(TM)(オロオロ)』エコフラットカップ(R)」で木下賞の各部門賞を受賞しており、今回で6年連続の受賞となります。
※2 「GLフィルム」は、凸版印刷が開発した透明ハイバリアフィルムの総称です。塩素系樹脂を使用せず、独自の蒸着加工技術による世界最高水準のバリア性能と豊富なバリエーションによって、国内だけでなくアジアを中心に海外市場でも高い評価を得ています。今日では透明ハイバリアフィルム市場のトップブランドとして、30の国と地域、1,000社約10,000点以上の商品に採用されています。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります

以上

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