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年史編纂技法

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年史制作のための検討事項
年史・社史の制作を具体化するために、以下の項目を決めておく必要があります。
編集方針を決定する上で参考にしてください。

1.主な読者対象(誰に一番読んでもらいたいか)
従業員(経営層、中堅社員、若手社員)・OB・株主・取引先・消費者

2.編纂の目的
経営に役立てる
従業員教育
企業資料の整理、史料の保存・管理
企業イメージの高揚
業界・産業への資料提供

3.年史の内容
人物的な要素を強くする
企業史としてまとめる
経営史的立場から記述する
業界の歩みの一つとしてとりあげる
技術史的に描く
部門史をとりあげる
PR的要素を強く出す
資料集・記録集として役立つものにする
英文版も合わせて刊行する

4.年史の表現
歴史を中心にまとめる
現況を中心にまとめる
将来展望にも多くのページを割いた構成にする
『○○年史』があるので、最近 ○○年間に重点を置いた記述にする
統計・資料をもとに解説的にまとめる
時代の風俗・社会情勢などを織り込み物語風にまとめる
文章中心の読み物としてまとめる
文章主体ではあるが、写真や図表も多用した構成にする
写真を中心に視覚的に表現する

5.収録期限と発刊日
記載の起点年と終点年
周年行事を収録する
周年年度のデータを収録する

6.作成部数と配布先
作成部数
配付先 (従業員・OB・株主・関係会社・出入官庁・代理店・主な得意先・株式上場会社・大学図書館・公共図書館・都道府県・学校・金融関係・マスコミ・その他)

7.仕様
判型(サイズ) B5判、A4判、AB判、レターサイズ、他
ページ数/色数
製本様式
 
上製本
並製本

8.本史以外の構成
資料・年表の分冊化
ビジュアル社史の分冊化
CD-ROM版、DVD-ROM版、WEB版などの作成
普及版の作成

9.制作費用
編集関係費
印刷製本費

10.制作体制(内部・外部)
編集委員会の設置
編集室(事務局、資料保管整理スペース)
執筆者・監修者の起用
写真撮影の有無


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